晴雲秋月

先日の新聞に、ある大手会社が4月から、グループ社員と配偶者に実施している「特定健診・
保健指導制度(メタボ健診)」の開始年齢を、現在の40歳から30歳に引き下げると紹介されて
いました。メタボリックに関しては、以前に雑誌「国際ジャーナル」でも取り上げられてい
たように思います。

企業の健康保険組合などに義務付けられている、この「メタボ健診」の対象は40～74歳との
ことですが、30歳代まで独自に範囲を広げるのは珍しいそうです。
生活習慣病の予防を徹底して、医療費負担を減らすというねらいがあるようです。

今回、新聞で紹介されていた大手会社が、健康診断で「メタボ」と判定された男性社員の比率
を調べたところ、30歳は19パーセント、40歳は33パーセントで、それ以降の年齢はほぼ横ばい
であるという結果が出たそうです。30歳代で「メタボ比率」が急上昇していることがこの調査
で分かり、早期の対策が必要だと判断されたようです。
この大手会社では現在、約3万人の社員がメタボ健診の対象となっているようですが、30歳代
を加えることで、人数は8000人程度増えるということです。
そして、社員食堂のメニュー改善などの健康増進策をとっているようで、2009年度にメタボと
判定された人は約7200人と、2008年度に比べて約1000人減ったそうです。
こうした対策の効果で、13年度の健保の費用は2008年度比で1億4000万円程度減らせるとみてい
るそうです。

「医療費負担」が目的とはいえ、体に良いことを毎日利用するであろう社員食堂から対策をして
もらえるというのは、非常にありがたいことではないかと私は思いました。今では、健康診断後
に「メタボかどうか」と診断結果が出るようになったところも少なくはないでしょう。自分の体
は自分で管理して、いつでも健康な体で過ごしたいですね。


国際ジャーナル・報道ニッポン・現代画報より
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